求人・転職情報

2023年に新規事業として立ち上げた、住宅事業部にて建売住宅販売や用地仕入れ等をお任せします。

企業名 株式会社ウベモク 求人名 【山口】営業/メンバー(住宅事業部)◎転勤無◎新規事業立ち上げ◎手当充実！ 仕事の内容 2023年に新規事業として立ち上げた、住宅事業部にて建売住宅販売や用地仕入れ等をお任せします。 【具体的には】 ■宇部を中心に不動産業者から土地情報を仕入れ、建売住宅を建築するための用地仕入れを行って頂きます。将来的には当社にて土地の造成・分譲業務も手掛けていく予定です。 ■建売住宅販売において顧客からの問い合わせ対応や接客もお任せ致します。宇部/小野田/山口/美祢/下関（宇部寄り）にて展開予定。 募集職種 【山口】営業/メンバー(住宅事業部)◎転勤無◎新規事業立ち上げ◎手当充実！

前職給与考慮◎年収1000万円以上も可◎年間休日120日以上

仕事内容 雇用形態：正社員 職種：建築個人営業、不動産個人営業、設計/施工監理 ハウスメーカー、住宅営業経験者が実感！ 「アイ工務店に転職して良かった！」 その理由は・・・ 【★】 頑張り次第でガッツリ稼げる！ ＊明確な定量評価×インセンティブ上限なし └契約1件ごとに契約金額に応じてインセンティブを支給 ＊集客施策への投資×商品力で売れる仕組みが整っている！ └TVCMやSNS活用で効率的に集客◎100％反響営業 └住宅性能で他社と明確に差別化◎ ＊拠点拡大フェーズで管理職ポストが豊富！ └拠点数300以上に対して営業所長は150名程度 【★】 メリハリをつけて働ける！ ＊年末年始は毎年10連休以上 └2024年度は16連休、2025年度は14連休◎ ＊完全週休2日制（火・水） └家族行事などで土or日に休暇取得するなど、ある程度自由にお休みをとることができます！ 【仕事内容】 ￣￣￣￣￣￣￣￣￣￣￣￣￣￣￣￣￣￣ 木造注文住宅の企画・提案をお任せします。 わたしたちの仕事のスタイルは… ✅ 100%反響営業 TVCMやSNS、インフルエンサーなどを 積極的に活用して集客を効率化。 モデルルームに来場されたお客様や SNSやHPを見てお問い合わせいただいた お客様へのご案内・ご提案となります。 ✅ 一気通貫型 当社では営業・設計・積算を一人で担当する 「一気通貫型」の営業スタイルを 採用しています。 進捗管理がしやすく、お客様への対応も スピーディーに進められるので 契約につなげやすくなっています。 また、設計や空間構築の専門知識など 分業制では得られないスキルも 身に付きます。 営業が携わる範囲が広いため、 見積提案システム（ALTA）の活用や 生成AI活用などを効果的に進めることで 業務効率化を図っています◎ 【中途入社者が実感する魅力】 ￣￣￣￣￣￣￣￣￣￣￣￣￣￣￣￣￣￣ |◤明確な評価制度◢| 経歴や勤続年数に関わらず、 実績がダイレクトに給与に 反映される仕組みになっています。 ◆上限のないインセンティブ制度 ・契約1件ごとに契約金額に応じてインセンティブを支給 └契約単価は平均3,000万円前後 ・半年間の引渡金額が一定を超えると インセンティブ支給額が【倍増】 ◆受注棟数に応じて主任・係長・課長・所長と昇格 |◤高品質×適質価格の商品力◢| 「この品質でこの価格なら、売れて当然！」 と業界他社からの入社者も納得の 商品力があります。 ◆商品に自信あり！ だからこそ1人あたり年間契約棟数が 業界平均3～4棟といわれているなか、 当社の平均は7棟、50％以上の営業が 年間7棟以上の契約をいただいております。 ※入社1年目の社員も含む |◤業界トップクラスの成長率◢| 2010年の設立以来、16期連続の増収増益を達成。 今なお成長を続ける、勢いのある会社です。 ◆2025年6月にて売上2,010億円達成 ◆全国300以上の拠点を展開。 ◆2026年度も約40拠点を新規開設予定！ ◆事業拡大に伴い、管理職ポストも豊富にご用意！ 入社1~3年で営業所長へ昇進した実績多数 【中途入社者の声】 ￣￣￣￣￣￣￣￣￣￣￣￣￣￣￣￣￣￣ ✅前職：大手住宅メーカー営業（30代） 当社には『係長』として入社。 入社後、『年間8棟』という 明確な昇格基準を2年連続でクリアし 3年で『部長』に昇進。 拠点拡大フェーズである当社には 管理職ポストが豊富なので、 成果さえ出すことができれば、 スピード感をもって昇格ができます。 年齢や社歴ではなく、成果を正当に 評価してくれる環境に満足しています。 ✅前職：ハウスメーカー営業（30代） アイ工務店では自分が頑張った分だけ 給料に反映され、頑張れば20代、30代でも 稼ぐことができます。 実際に自身も、入社後、年収が300万円増え、 生活水準が上がったと実感しています。 近年、勤怠管理も整いつつあります。 ただ管理するだけではなく、 現場の業務不可を下げ残業が減らせるよう 業務効率化に向けたシステム導入や 不要な社内会議の削減など 会社としての取り組みが進んでおり 実際に月10時間程度は残業が減らせています。